米国経済の先行きに警戒感

WHATEVER your opinion of the health of America's economy was a couple of days ago, it should now be a lot gloomier. The monthly jobs figures for August, released on Friday September 7th, were worse, far worse, than anyone expected. The economy lost 4000 jobs last month, the first monthly loss of jobs since August 2003. Already jittery financial markets headed down. The Dow Jones Industrial Average fell almost 250 points or 1.87%. The dollar sank at the prospect of weaker economy and lower interest rates.

　雇用に変調が見えてきて、米国経済の先行きに警戒感が増えてきた様子。サブプライム問題が実体経済にも影を投げかけてきた。このところのメディアの記事を乱読していると、米国では不動産価値が上がると、その上がった担保をもとに借り換えする傾向がある様子。日本の場合だと、住宅ローンの借り換えは繰り上げ返済して負債を減らしたり、低い金利に乗り換えたりするものだが、米国の場合は、借り入れを増やして、借り増した分を消費に使ったりすることがあると言う風に書いてある。それが実態ならば、不動産価値の下落は消費を直撃することになる。また、サブプライムという商品自体、不動産価値の値上がりを前提に、ジャンプしていくことを織り込んだ商品のようにみえる。こちらも不動産が上昇しないと続かない。で、不動産価値の上昇は、サブプライムなどユルユルの融資によって普通は不動産を買えない人にまで買わせて需要を膨張させたことも一因と思える。そんな理解でいいのだろうか。
　だとすると、逆回転を始めると、実体経済に影響が出ることは避けられない。米国の好況が、そうした上げ底景気であったとするならば、やはり経済は「調整」を必要とするだろう。いずれにせよ、「Economist」の記事が言うように、米国経済は弱くなりそうだし、（金融対策や景気対策のために）米国が金利引き下げに動くとみれば、ドルは安くなるし、株も売り、という“未来”をマーケットは読み始めたのだろうか。でも、過剰な信用創造（ユルユルの担保でカネを流し込む）という「仕組み」に問題があるのだとしたら、FRBが低金利で資金を投入することは銀行の資金繰りを助けることにはなっても、実体経済を支える効果はあるのだろうか。素人の実感としては、日本の90年代をみても、構造に問題があるときは構造に手を付けないと、経済は立ち直らない気がするけど。このあたりの疑問に答えてくれる議論、これから盛んになっていくのだろうか。